グローバルに活躍!「外資系企業で働く」
求人特集

変わりつつある外資系企業、日本への企業誘致も進む

■語学力への考え方も様々

外資系企業を目指す場合、日本企業以上に気になる点として「語学力」「福利厚生」「年収(年俸)」が挙げられるでしょう。
特に語学力(英語)が必須というイメージがありますが、実際には外資系企業によって必要なスキルは様々です。応募資格に検定試験の具体的なスコアを明示していることもあれば、「語学力があると望ましい」という程度の書き方で、入社後の研修や語学学校への学費支援を通じサポートしてくれる企業もあります。どの程度の語学力が、どのようなビジネスシーンで必要となるのか、しっかりと確認したうえで対策を練る必要があります。

■福利厚生に力を入れる企業も

福利厚生が(日本企業と比べて)手薄な印象があり心配というイメージを持つ方も多いかもしれませんが、昨今は外資系企業も変わりつつあります。特に日本法人の重要度が高い海外企業の場合、福利厚生に力を入れるケースが目立ち、退職金制度や年金制度が充実していることをうたう企業も出てきています。こういった情報は自社サイトよりも転職サイトに詳しく載っていることがあるので、注意深く確認するようにしましょう。

■明確な評価が高年収につながる

外資系企業の給与体系は日系企業のように、年功序列を基にした年齢などで決められていないため、年収が高いイメージを持つ人が多いと思います。成果主義で実力が明確に評価される環境ですので、基本給の改定やインセンティブなどでより高年収を得たいという方にはオススメです。ただ年収など給与に関して非公開というケースも目立ちますので、面接などでどのような給与体系になるのかしっかり確認することが不可欠です。

政府は今、日本市場をさらに開放し、ビジネス機会の拡大を後押しすることで、外資系企業の誘致に力を入れています。
日本貿易振興機構(ジェトロ)によると、世界各国の市場の収益性の比較では日本が第3位(金融・保険業を除くサービス業は世界1位)で、外資系企業にとっては魅力的な市場に映っているようです。誘致する企業が増えれば、外資系企業への転職を考えている人にとって、チャンスはどんどん広がります。
外資系企業への応募はいろいろな「イメージ」で決めることなく、自分の意思や目的が明確になっているかを含め、自己を見つめ直し、不可欠な要素をしっかり確認したうえで決断することが賢明です。

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