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数字を読み解く

  • 数字を読み解く 2019/04/04高度な技術を生かしきれない日本人――GAFAも嘆く保守性 高度な技術を生かしきれない日本人――GAFAも嘆く保守性 2019年3月20日に公表した日本経済研究センターの産業予測を紹介します。 当センターの「第45回中期経済予測」では、日本経済は2030年度までに少子高齢化などを背景にGDP成長率を低下させ、0%台半ばに落ちるとみています。この中期予測をベースに三大都市圏、地方圏の8地域に分けて2030年までの産業別予測をすると、都市も地方も厳しい現実が浮かび上がります。
  • 数字を読み解く 2019/03/07米中首脳会談で貿易戦争回避に期待 雇用は売り手が市場続く 米中首脳会談で貿易戦争回避に期待 雇用は売り手が市場続く 今回は日本経済研究センターが2月14日に公表した最新の短期経済予測の内容を中心に紹介します。 18年10-12月期の実質GDP(国内総生産)は、昨年夏に相次いだ自然災害の影響が出た7-9期の前期比▲0.7%(▲はマイナス)から前期比0.3%増とプラス成長に転じました。
  • 数字を読み解く 2019/02/07転職を考える際の重要な指標に落とし穴 転職を考える際の重要な指標に落とし穴 このコラムを書くうえで、極めて重要な統計である毎月勤労統計が不適切な手法で調査、データが修正されていた問題が世間の注目を集めています。2018年1-11月の名目賃金の伸びは0.4ポイント下方修正になります。実質賃金の伸びはマイナスになる可能性が高いでしょう。また毎勤統計以外にも、経済状況を的確に把握するために重要な「基幹統計」のうち、約半数で何らかの問題が発生していたことが明らかになっています。
  • 数字を読み解く 2019/01/10輸出・インバウンド以外は厳しさが加速 輸出・インバウンド以外は厳しさが加速 今回は2018年12月に公表した日本経済研究センターの産業調査を紹介します。2030年に向けた日本では、少子高齢化、人口減少が続くため、内需にはほとんど期待できないでしょう。輸出・インバウンド消費といった外需依存が進むとみています。同時にAI(人工知能)やIoTを駆使し、多様なデータをどれだけ有効活用できるか、経済成長や競争力を左右する「データ経済」化が加速するでしょう。
  • 数字を読み解く 2018/12/0619年度も完全雇用状態、しかし賃金は上がらず 19年度も完全雇用状態、しかし賃金は上がらず 今回は日本経済研究センターが11月14日に公表した短期経済予測の内容を中心に紹介します。17年7-9月期の実質GDP(国内総生産)は、西日本豪雨や台風21号、北海道で発生した胆振東部地震といった自然災害によって生産活動や消費に大きな影響が出たことで、前期比0.3%減(11月14日公表の1次QE)のマイナス成長になりました。
  • 数字を読み解く 2018/11/08外国人労働者の大量受け入れ時代の幕開けへ 外国人労働者の大量受け入れ時代の幕開けへ 11月2日に政府は、外国人労働者の大量受け入れ、移民解禁へつながりかねない出入国管理法改正案を閣議決定しました。開会中の臨時国会で成立すると、2019年4月から製造業や農林水産業などで外国人労働者の受け入れが大幅に緩和されることになる見通しです。
  • 数字を読み解く 2018/10/11人手不足でも、省力化進まない中小・非製造業 人手不足でも、省力化進まない中小・非製造業 10月1、2日に日本銀行が公表した全国企業短期経済観測調査(短観)によると、企業規模にかかわらず、今後も人手不足が続き、深刻化すると企業が予測していることが明らかになっています。
  • 数字を読み解く 2018/09/13景気が一本調子で続くかどうか、リスクは小さくない 景気が一本調子で続くかどうか、リスクは小さくない 今回は日本経済研究センターが9月10日に公表した短期経済予測の内容を中心に紹介します。17年4-6月期の実質GDP(国内総生産)は、設備投資が好調で前期比0.7%増(年率3.0%増)とプラス成長に転じました。
  • 数字を読み解く 2018/08/16人手不足で移民の受け入れへ 人手不足で移民の受け入れへ 政府はこれまで消極的だった「移民」について方針転換したようです。ベトナムから介護人材1万人の受け入れで合意したと日本経済新聞が報道しましたが、さらに来年の通常国会には、建設業や農業、製造業、サービスといった幅広い分野で単純労働者を含む外国人を受け入れる法案を提出するための検討を安倍晋三首相が指示しました。
  • 数字を読み解く 2018/07/12貿易戦争に原油高、景気は減速の可能性 貿易戦争に原油高、景気は減速の可能性 前回のコラムで言及しましたが、米国、中国はいよいよ貿易戦争に突入する構えです。また欧州連合(EU)やカナダ、メキシコといった諸国とも鉄鋼、アルミへの米国の関税引き上げで、報復関税合戦になっています。
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