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数字を読み解く

  • 数字を読み解く 2019/08/08すでに景気後退しブロック経済の恐れ 雇用情勢も一変の可能性 すでに景気後退しブロック経済の恐れ 雇用情勢も一変の可能性 2019年6月の日本の景気後退確率は景気後退を示す67%超(日本経済研究センター公表)。さらに世界でブロック経済化が進むと、通常の不景気ではすまない恐れが強くなると、専門家はいいます。そうなったとき、雇用にはどのような影響があるのでしょうか。
  • 数字を読み解く 2019/07/042030年代半ば、日本のGDPは世界5位に転落? 2030年代半ば、日本のGDPは世界5位に転落? 今回は日本経済研究センターが6月中旬に公表した長期経済予測を紹介したいと思います。
  • 数字を読み解く 2019/06/06期待したい令和元年 平成元年と同じ兆しも 期待したい令和元年 平成元年と同じ兆しも 内閣府が5月に公表した2019年1-3月期の経済成長率は、多くのエコノミストはマイナス成長と予測していましたが、前期比0.5%増とプラス成長でした。
  • 数字を読み解く 2019/05/09トランプ発言、貿易戦争で景気は下降線か トランプ発言、貿易戦争で景気は下降線か 2018年度の経済指標と2019年1-3月期の経済指標を比べると景気ははっきりと陰りを示しているようです。18年度の鉱工業生産指数は前年度比0.2%増となりましたが、19年1-3月期は前期比2.6%減になっています。18年度の商業動態統計の小売業販売額は前年度比1.6%増ですが、1-3月期は前期比1.3%減になっています。生産も消費も18年度第4四半期(19年第1四半期)は低下傾向です。
  • 数字を読み解く 2019/04/04高度な技術を生かしきれない日本人――GAFAも嘆く保守性 高度な技術を生かしきれない日本人――GAFAも嘆く保守性 2019年3月20日に公表した日本経済研究センターの産業予測を紹介します。 当センターの「第45回中期経済予測」では、日本経済は2030年度までに少子高齢化などを背景にGDP成長率を低下させ、0%台半ばに落ちるとみています。この中期予測をベースに三大都市圏、地方圏の8地域に分けて2030年までの産業別予測をすると、都市も地方も厳しい現実が浮かび上がります。
  • 数字を読み解く 2019/03/07米中首脳会談で貿易戦争回避に期待 雇用は売り手が市場続く 米中首脳会談で貿易戦争回避に期待 雇用は売り手が市場続く 今回は日本経済研究センターが2月14日に公表した最新の短期経済予測の内容を中心に紹介します。 18年10-12月期の実質GDP(国内総生産)は、昨年夏に相次いだ自然災害の影響が出た7-9期の前期比▲0.7%(▲はマイナス)から前期比0.3%増とプラス成長に転じました。
  • 数字を読み解く 2019/02/07転職を考える際の重要な指標に落とし穴 転職を考える際の重要な指標に落とし穴 このコラムを書くうえで、極めて重要な統計である毎月勤労統計が不適切な手法で調査、データが修正されていた問題が世間の注目を集めています。2018年1-11月の名目賃金の伸びは0.4ポイント下方修正になります。実質賃金の伸びはマイナスになる可能性が高いでしょう。また毎勤統計以外にも、経済状況を的確に把握するために重要な「基幹統計」のうち、約半数で何らかの問題が発生していたことが明らかになっています。
  • 数字を読み解く 2019/01/10輸出・インバウンド以外は厳しさが加速 輸出・インバウンド以外は厳しさが加速 今回は2018年12月に公表した日本経済研究センターの産業調査を紹介します。2030年に向けた日本では、少子高齢化、人口減少が続くため、内需にはほとんど期待できないでしょう。輸出・インバウンド消費といった外需依存が進むとみています。同時にAI(人工知能)やIoTを駆使し、多様なデータをどれだけ有効活用できるか、経済成長や競争力を左右する「データ経済」化が加速するでしょう。
  • 数字を読み解く 2018/12/0619年度も完全雇用状態、しかし賃金は上がらず 19年度も完全雇用状態、しかし賃金は上がらず 今回は日本経済研究センターが11月14日に公表した短期経済予測の内容を中心に紹介します。17年7-9月期の実質GDP(国内総生産)は、西日本豪雨や台風21号、北海道で発生した胆振東部地震といった自然災害によって生産活動や消費に大きな影響が出たことで、前期比0.3%減(11月14日公表の1次QE)のマイナス成長になりました。
  • 数字を読み解く 2018/11/08外国人労働者の大量受け入れ時代の幕開けへ 外国人労働者の大量受け入れ時代の幕開けへ 11月2日に政府は、外国人労働者の大量受け入れ、移民解禁へつながりかねない出入国管理法改正案を閣議決定しました。開会中の臨時国会で成立すると、2019年4月から製造業や農林水産業などで外国人労働者の受け入れが大幅に緩和されることになる見通しです。
転職力&年収査定テスト 「5期連続営業黒字」の中堅・中小企業