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ここが知りたい面接対策

家族は反対。でも海外勤務に挑戦したい

家族は反対。でも海外勤務に挑戦したい

マイナス要因をプラスに変える方法

家族は反対。でも海外勤務に挑戦したい

 海外勤務のチャンスがある商社を志望しています。しかし治安が悪いような発展途上国への駐在は家族が反対。「海外勤務なら先進国に」と考えているのですが……。

本当に入社したいなら「問題ありません」とコメント。

 求人票をみた段階で、「途上国に駐在する可能性がある」ということは事前にわかっているはずです。本当にその会社に転職したい意欲があるなら、例え面接の場で途上国への駐在を持ちかけられたとしても「問題ありません、機会がありましたらぜひチャレンジさせてください」と熱意と共に答えるのが正解です。

 採用側からすれば、当然、既にそれらが想定されることを理解した上で応募をしているはずであるとみなしています。それなのに、面接の場で「実は、家族が反対している……」と言いだすのは、応募先企業の業務内容や応募条件等も把握をしないで、採用試験を受けようとしているのかと、かなり心象が悪くとられてしまうと言わざるを得ません。

 ご家族が反対されているとのことですが、それは応募する前に全てクリアしておくべきことであり、ましてや面接の場で持ち出す話ではありません。「先進国でないと海外には行きません」と言う回答では、ネガティブ評価も覚悟する必要があります。

 当社のような人材紹介会社を経由して求人応募を行う際は、事前に採用担当者より、ある程度の情報を得ておりますので、応募者には事前にお伝えしきちんと解決した上で、応募を勧めるようにアドバイスしております。

「退職するのは転職先を決めてから」が鉄則

 最近、好景気を背景に人材市場も活気を帯びてきていますが、40〜50代の非管理職クラスの求人はこれから回復してくるという可能性があります。その年代の求職者の方にお願いしているのは、必ず転職先が決まってから退職することです。

 履歴書に空白の時間を作らないのは年代によらず転職の鉄則ですが、それを守らない方々がこの年代に多いのです。それも、早期退職に手を挙げたはいいが、再就職先が決まらないというパターンが散見されます。勢いで退職したものの、気づいたら半年、1年と失業期間が長くなっていた。そうなるとますます再就職は難しくなります。

【 回答者プロフィール 】

松澤直孝氏
松澤直孝(まつざわ・なおたか)氏
ヒューマントラスト
人材紹介事業部 マネージャー

大学卒業後、不動産営業、生命保険営業を経て、1996年より人材業界に入る。