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在宅秘書≪ライフスタイルに合わせて柔軟に働けます≫ ※複数名採用予定

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在宅秘書というキャリアの重ね方
PwCが提案する、子どもに「お帰りなさい」と言える働き方

杉山優子さん
(PwC Japan合同会社 総務部 ディレクター)

PwC Japanグループで働く在宅秘書のスケジュールは、週1回のオフィス勤務以外は自宅勤務。家族を送り出した後にパソコンを立ち上げるところから業務がスタートします。休憩時間を有効に使って家事や子どものための用事を済ませ、仕事を再開。1日の業務を終えてから子どものお迎えに向かうといったワーキングスタイルです。通勤時間がないこと、仕事場=自宅とあって、スキマ時間を最大限に利用できることなど、まさに子育て中のお母さんのために生まれたシステムのようにも見えます。

しかしながら、このシステムはあくまで「プロフェッショナルの人材」を雇用するために取り入れたものであり、「働くママに優しく」といったような思いからスタートしたものではないとのこと。

TOEIC850点をクリアする女性たち。子育て中のママは人材の宝庫だった

杉山さんによれば、日本において在宅秘書が導入された背景には、日本独自の働く女性を取り巻く環境もあると指摘しています。
「男女雇用機会均等法が施行されたのは1986年のことですが、四年制大学を卒業して、男性と肩を並べて働く女性が増えた結果として、秘書という職業を志望する女性が減り、有能な人材が枯渇していたことが一つの理由です。さらに総合職で働いていた女性ほど、結婚・出産を経ると、元のポジションに戻れない。お子さん1人のときはなんとか頑張れても、2人目が生まれると、どうにも手が回らず仕事を手放す優秀な女性をたくさん見てきました。この二つの問題を結びつけるのが在宅秘書というキーワードだったと思います」

蓋を開けると「想定以上の応募があったことに驚いた」と言います。応募資格は社会人経験10年以上、中級レベル以上のPCスキル、メールや電話対応が可能な英語力としてTOEIC850点以上と、かなり高いレベルを求められますが、応募者は絶えません。現在は、東京・名古屋・大阪・福岡で40名の在宅秘書が働いています。「語学に堪能で、グローバルなプロジェクトをいくつも成功させてきたような人が数多く在籍しています。求めていた人たちはここにいたのか、という気持ちでした」と杉山さんは語ります。

常に先々を予想しながら、パートナーがスムーズに仕事を進められるようにサポートしていく在宅秘書は、出社する機会が少ないことがデメリットにならないよう、「指定された期日より前倒しで対応する」「分からないことがあっても隣の人に聞くことができないため、早めの報告・相談を心がけている」など、細やかな配慮を欠かさず、誠実に仕事を進められる人材ばかり。

在宅ワークは確かにフレキシビリティに富んではいますが、それは楽ができるという意味ではなく、家にいながら公私をきっちりと分け、どんな状況でも最高のパフォーマンスを提供できる自己管理能力の高い人でなければ務まらない仕事とも言えるでしょう。