株式会社PMC(人材ビジネス部)

株式会社PMC (人材ビジネス部)

新着 【東京】人材育成 Webディレクター

求人会社名 : 中堅・小企業を対象とした人材育成支援サービスで躍進(旧トーマツイノベーション)

求人ID : PMC-LEA-008

  • 土日祝日休み
仕事内容 配属先:企画開発本部

【業務内容】
〇当社のWeb担当者として、CMS運用から顧客視点に立ったWebサイトの企画・立案・実行・改善までをディレクションしていただきます。
具体的には、下記の業務をお任せします。
・当社Webサイト全体の方針検討
・CMS運用
・Webガイドラインの方針検討~運用
・LP(ランディングページ)制作ディレクション
・Webサイトの効果測定およびSEO/CROによる改善提案
・外部媒体の運用ディレクション など

〇また、ゆくゆくはより広い領域にもチャレンジしていただきたいと考えておりますが、ご自身のキャリアパスと照らし合わせながら、長期視点で一緒に決めていける環境です。
一例としては下記の通りです。
・UI/UX設計
・コンテンツマーケティング
・MAやDMなど各種ツールを駆使したマーケティング施策の企画立案
・事業戦略に基づくWebサイト構築・Web担当者の育成など

【仕事のやりがい、魅力】
・Web担当者のポジションではありますが、人材育成という無形商材だからこそ、Webデザインやコーディングのスキルにとどまらず、事業戦略やマーケティング戦略、人材育成の知見を掛け合わせて、当社のWebサイトの価値を高めることが期待されています。
・事業部内セッションや勉強会、社内図書館等、充実した社内人材育成の仕組み、制度があり、成長を支援する環境が整っています。
応募資格 【MUST】以下の経験をお持ちの方。
・社会人経験3年以上
・Webデザイン、Webサイト構築経験
・HTML/CSSを使用したコーディング経験
・CMSの実務経験
・Illustrator/Photoshopの実務経験
【期待する人物像】
・人材育成への興味関心がある方
・チームや部門間で協力して進められるコミュニケーション能力がある方
・考え方や専門性の異なる人を受け入れる能力がある方
・自分自身でスキルを高める意欲のある方
【WANT】以下の知識・経験がある方歓迎
・Google AnalyticsやGoogle Optimizeなど各種分析ツールの使用経験
・デジタルマーケティングの知識
勤務地 東京都
東京本社(千代田区)JR有楽町駅徒歩1分 
転勤:有
勤務時間 ・8:30~17:30(実働時間:8時間、休憩時間:1時間)
・時間外労働:有(月平均29時間)
年収・給与 460万円~600万円
<460~600万円:年俸制>
※年俸を14分割し、12分割分を月々の固定給与として、2分割分を通常賞与として支払います。

<月額固定給与内訳>
基本給:230,020円~300,020円
固定残業代:98,580円~128,580円(普通残業54.5時間相当)
※時間外労働の有無に関わらず、時間外手当として固定支給
(超過分は別途支給)

<賞与>
・通常賞与:年2回(6月・12月)
・業績連動賞与:年1回(6月)

待遇 ・正社員
・試用期間:6ヶ月(その間の原則待遇に変わりはありません)

・交通費全額支給、出張手当
・役職手当、職種手当、各種報奨制度
・厚生年金、健康保険、労災保険、雇用保険
・厚生年金基金
・退職金、定期健康診断、結婚祝金、出産祝金
休日・休暇 ・完全週休2日制(土・日)、国民の祝日・休日
・年末年始休暇、夏季休暇等会社で定める日
・年次有給休暇、特別休暇、産前産後休暇、育児介護休暇
・年間休日131日以上

求人会社概要

求人会社名 中堅・小企業を対象とした人材育成支援サービスで躍進(旧トーマツイノベーション)
設立 2006年2月
資本金 1,000万円
従業員数 221名 (2019年4月1日時点)
概要 ・人材総合支援サービス:
『Biz CAMPUS』
・その他社員教育サービス:
(モバイルナレッジ/Biz SCORE Basic 他)
・企業内研修:
(幹部育成研修・管理職研修・ビジネススキル研修・新?社員研修他)
・組織/人事 コンサルティング
業種 コンサルティングファーム・シンクタンク 教育・学校

コンサルタントからのメッセージ

・『企業の根幹となる人材の成長で、圧倒的NO.1を獲得する』このスローガンのもと、2006年に設立。業界初の研修教育サービスを生み出し、これまで10,000社以上の企業の人材育成の支援をしてきました。この数は、人材育成分野において国内最?規模になります。
・2019年4月1日に、更なる事業の拡充と拡?を目指し、株式会社ラーニングエージェンシーに社名を変更。人材育成の課題解決の担い手として、人・組織の成長に貢献する事業・サービスの開発に積極的に取り組んでいきます。