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広報担当

求人会社名 : 株式会社やる気スイッチグループホールディング ス

  • エージェント取り扱い求人

募集要項

仕事内容 総合教育企業として幅広く事業展開するやる気スイッチグループ全体の「会社の顔」としてPR活動をして頂きます。

【具体的な業務】
・広報アシスタント業務(社内/社外)
・動画撮影、インタビュー取材
・各種メディア(新聞/雑誌/TV/Web)との調整
・パブリシティ(各メディアを訪問するPR活動)
・メディアからの取材依頼、司会、問合せ対応サポート

※PR活動をするだけではなく、「取材の獲得」を積極的に行う仕事です。
 幅広い層が目にできるように様々な発想とフットワークを発揮し、やる気スイッチグループを盛り上げて頂きます。
 広報スキルを身に付けたい方のご応募お待ちしています。

【競合について】
 日経MJによる「第34回サービス業総合調査 学習塾・予備校部門」で部門売上高第2位を獲得
 (部門全体の前年度比伸び率は3.5% 増と好調な中、やる気スイッチグループは8.6% 増の伸び率)
 ※1位:明光ネットワークジャパン(47,762百万円)、2位:やる気スイッチ(30,927百万円)、3位:栄光ゼミナール(29,834百万円)

【競合との差別点】
 1)ターゲットについて
  高校受験や大学受験合格がゴールではなく、その人の”才能(宝石)”を見つけ、それを磨き輝かせることを目的としています
 2)学習内容・指導方針を勘や経験に頼らずに、誰でも均質に提供する為の4つのシステム
  (1)個性、習慣を知るための、やる気アップシステム(ETS)
  (2)個々の理解度を知るための、成績アップシステム(PCS)
  (3)「勉強の仕方」を動画にて伝えていくシステム(BCS)
  (4)個々の目標とレベルに合わせた、世界にひとつだけのオーダーメイドテキスト(夢SEED)
 3)やる気スイッチスクエアについて
  幼児から小学生・中学生・高校生まで、それぞれの目的に合わせて学べる複合型スクールとして、
  子どもの成長を総合的に、長期的にサポートしています。
  2人以上のお子さんのいる家庭や、長期的な教育に共感してもらえる顧客からの支持を集め、
  「定着率の向上」「ブランド力の向上」に繋がっています。
応募資格 【必須要件】
以下を全て満たす方
1. 社内報作成などの経験のある方
2. イベント企画、運営サポートの経験のある方
3. アシスタント業務(電話対応、スケジュール調整など)の経験のある方
勤務地 東京都
勤務時間 09:00-18:00
年収・給与 250万円~350万円
入社時想定年収:280 万円 ? 350 万円

【試用期間】有り(3ヵ月)
試用期間は最大6ヶ月に延長する可能性があります

【福利厚生】
社会保険完備、家族手当、住宅手当、役職手当、出張手当、社員旅行、退職金(3年以上勤務)、ベネフィットステーション加入
休日・休暇 【年間休日数:120日】
週休2日、社内カレンダーに基づき月8?10日、概ね日・祝(土日祝出勤の可能性あり)、夏期休暇、年末年始、有給休暇、産休・育休制度有

【就業時間】
10:00?18:00

求人会社概要

求人会社名 株式会社やる気スイッチグループホールディング ス
設立 1989年11月
資本金 2億5482万円
概要 完全個別指導塾「スクールIE」や、英語であずかる託児・学童保育施設 「Kids Duo」など全5ブランド1,300以上の教室を全国に展開し、
16期連続増収している業界売上第2位の会社です。

1.主力サービス
各種教育事業(塾・施設・教室)の運営
 1)スクールIE:担任制・オーダーメイドの完全個別指導塾
 2)Kids Duo:「英語で遊ぶ、学ぶ」をモットーにした託児・学童保育施設
 3)チャイルド・アイズ:幼児(1.5歳?10歳児)教育を提供している教室
 4)WinBe:小学校1年生?6年生を対象にした、子供向け英会話スクール
 5)WinBe Vista:社会人向け目的別の英会話スクール

2.収益モデル
 1)直営教室の運営による、入塾者からの月謝による収益
 2)フランチャイズオーナーからの初期投資額と年間課金モデル
 ※教室の8割はフランチャイズ教室となっています。

3.市場:「学習塾・予備校市場規模推移」について
 2013年度は9,360億円、2014年度9,380億円(前年比20億円増)、2015年度9,570億円(前年比190億円増)、
 2016年度には9,650億円(前年比80億円増 / 予測値)となっています。(矢野経済研究所調べ)
 理由としては、
 1)6ポケット(シックスポケット)
 少子化の影響で、子どもひとりに対して、両親・両祖父母の合計6人の財布(経済的なポケット)があることを指し、
 その影響で1人の子供に対する教育費は増加傾向にあります。
 2)幼児・低学年向けの学習塾の市場が拡大
 「脱ゆとり教育」を掲げた新学習指導要領の施行により、学童教育分野では、個別指導型サービスは、
 少子化に反比例して右肩上がりに売上を伸ばしています。
 また、小学校での英語必修科目化により、幼児・子ども向けの語学スクールの需要増加となっています。

※オリコン顧客満足度ランキング
 「2017年 学習塾 小学生 個別指導 首都圏」で第1位を獲得
 「2016年 高校受験 個別指導塾 東海/近畿」で第1位を獲得(東海エリアは昨年に続き2年連続での受賞)
業種 教育・学校

この求人の取扱い紹介会社

株式会社学研エル・スタッフィング (本社)

株式会社学研エル・スタッフィング(本社)

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