株式会社ビッグアビリティ(神田オフィス)

株式会社ビッグアビリティ (神田オフィス)

新着 ※急募 【未経験・第二新卒歓迎】教室長候補

求人会社名 : 設立29期連続増収している業界売上3位、成長率業界NO.1企業

求人ID : YSG-IE-CroomM

  • 上場準備中
  • 5期黒字
  • 年間休日120日以上
  • 急募求人
仕事内容 教室長として生徒のサポート業務と、
経営・マネジメント業務全般
※個別指導学習塾の直営校

〈教育者として〉
1. 入塾希望者や保護者からの問い合わせ対応
2. 生徒の面談およびカウンセリング
 ・目標設定
 ・メンタル面のフォロー
 ・勉強法のアドバイス
3. 講師へのアドバイス など

〈経営者として〉
1. 生徒募集のための広告・宣伝企画および実行
2. 講師の採用・育成、および
  勤怠・スケジュール管理
3. 経営分析、計画策定
4. 教室の売上管理 など

応募資格 1. 個別指導塾の教室長経験3年以上
2. 営業・販売・接客いずれかの経験5年以上
※転職回数不問

以上いずれか満たす方は選考会への参加確約

【上記のご経験に満たない方で、以下を満たす方】
※書類選考の上、通過すれば次回選考へお進み頂けます。
1. 営業など、数字を追いかける業務経験のある方
2. ビジネスマンとしての基本ができている方(所作、会話など)
3. 質問と回答の適切さ、言葉の使い方、敬語が使える方
4. これまでの実績を具体的に挙げることができ、
  かつその要因を解っている方
 (仮説・実行・検証ができる)

【尚可】
※未経験、第二新卒の方歓迎
※教員免許不要
年齢 25歳~39歳まで
【年齢制限理由】
長期勤続によるキャリア形成のため若年者等を採用するため(職務経験不問)
勤務地 東京都, 神奈川県, 千葉県, 埼玉県
東京・神奈川・埼玉・千葉の各校舎等
※勤務地の希望考慮
※今後も関東圏で新規開校を予定

勤務時間 14:00~22:00
年収・給与 350万円~500万円
※経験・能力考慮
昇給:年2回、賞与:年2回
交通費全支給、
家族手当(配偶者:1万円、子供:5000円)
住宅手当(1万円)、役職手当
待遇 社会保険完備(雇用・健康・労災・厚生年金)
家族手当(配偶者:1万円、その他:5000円
住宅手当(1万円)
役職手
産休・育休制度(実績多数有)
講習会毎報奨金制度、
社員旅行(海外)、
福利厚生制度あり
(ベネフィットステーション加入)
休日・休暇 週休2日制、祝日
(日曜定休、その他の日は交替制、月8~10日休)
夏季、年末年始、有休、慶弔休暇
※年間休日120日
※年間休日予定表に基づきます。
選考プロセス 【書類選考】
※書類選考通過者には、面接前にWebにて
適性検査(性格判断テスト)を受けていただきます。
【1次面接】人事担当者
【2次面接】事業部責任者もしくは役員
※2次面接時にはSPI試験を受けていただきます。
【内定】
※内定後はオファー面談を行う予定です。
キャリアパス・評価制度 【教育研修】
入社時研修(9日間)、毎月1回のライン研修
その他配属後のOJT研修あり

求人会社概要

求人会社名 設立29期連続増収している業界売上3位、成長率業界NO.1企業
設立 1989年
資本金 2億5482万円
従業員数 5461名(講師その他含む)  (正社員555名)
概要 「やる気スイッチ~♪」のCMでお馴染みの
個別指導塾「スクールIE」の運営及びフランチャイズ事業を中心に
学習塾を全国展開 しており、現在では1,200校を突破

【グループ会社について】
・株式会社やる気スイッチグループホールディングス
 個別指導塾・英会話スクール・幼児教育・民間型託児保育の経営
ならびに、この事業を営む会社の
 株式または持分を保有することにより行う、
 当該会社の事業活動の支援、管理および事務代行、
 経営指導等の業務
・株式会社拓人
 完全担任制による個別指導塾「スクールIE」
・株式会社拓人こども未来
 講師は全員ネイティブスピーカー「英会話スクールWinBe」 、
 考える力と自分力を伸ばす「幼児教育チャイルド・アイズ」 、
 英語で預かる学童保育・幼児保育「Kids Duo」、
 バイリンガル幼児園「Kids Duo International」、
 幼児向けスポーツ教室「やる気ゆめスポ」
※上記各社毎での雇用となります。

・・・ここがポイント!

・自ら生徒さんに勉強を教える仕事ではありません。
・社員の8割が中途入社で
 様々なバックグラウンドの方が活躍しています。
業種 教育・学校

コンサルタントからのメッセージ

募集背景
【募集枠:30名】
5月までに30名の採用を目指している
積極採用ポジションです。

増員募集(通年採用)
事業拡大に向けた体制強化の為。