株式会社Aキャリア(本社)

株式会社Aキャリア (本社)

担当コンサルタント

公認会計士 鎌田融彦
(カマタアキヒコ)

本社

IT Tax Consultant

求人会社名 : 大手税理士法人(Big4)

求人ID : 6625

  • 従業員1000名以上
  • 働くママ在籍
  • 土日祝日休み
  • 限定正社員
  • 資格取得支援制度
  • 語学(英語)を生かす
  • 育休・産休・介護休暇実績あり
仕事内容 クライアントの経理・税務部門に対するコンサルティングサービスにおいて、ITソリューションの設計、開発、設定等を担当頂きます。マネジャー/シニアマネジャーとともに、プロジェクトをアシスタント的立場からサポートしてください。具体的な業務内容は以下になります。


【業務内容】
- システム要件の分析サポート、アプリケーションの設計・開発・テストの実施
- 税務業務のデータ抽出・変換/加工・レポート作成/分析
- クライアントの経理・税務部門におけるプロセス自動化の支援
- 税務関連のソフトウェア・アプリケーション及びベンダーについての情報収集・リサーチ
- 税務関連のソフトウェア・アプリケーション及びベンダーの選定支援
応募資格 <経験>
- VB/VBAやXML等を用いたシステム/アプリケーション設計・開発プロジェクト
- データ移行タスクにおける移行データ設計・データ準備・データ移行の実施

<スキル>
- MS Excel, MS Access and MS Sharepointによるシステム開発
- 基礎的なデータベース設計、データモデリングとSQLによるデータ抽出
- プログラム言語[VB/VBA, XML,HTML/CSS, .NET Framework]
- 母国語: 日本語 第二言語: 英語[ビジネスレベル]
- 会計・経理に関する基礎知識があれば望ましい
- TOEIC 800点目安(会議やヒヤリング、文書作成において頻繁に英語を使用)

<資格>
情報処理技術者試験、マイクロソフト認定試験(MCP:サーバー、DB、デベロッパー)合格が望ましい
年齢 25歳~30歳まで
【年齢制限理由】
定年年齢を上限とするため
勤務地 東京都
千代田区
勤務時間 09:30~ 17:30
年収・給与 450万円~600万円
450万円~600万円
待遇 正社員

【社会保険】健康、厚生年金、雇用、労災、介護など

【各種制度】退職金、資格取得奨励、各種学校費用補助、団体生命保険、財形貯蓄など
休日・休暇 【休日】土日祝日、年末年始【休暇】有給、慶弔、育児、介護、夏季休暇など
【この職種の魅力・特徴】 ・AIやRPA等の新しいテクノロジーの知識・経験を積むことができます
・高いテクニカルスキルを持つメンバーと切磋琢磨しながら成長できる環境です
・残業時間の実績は月20~30時間程です
・必要に応じて海外出張の可能性もございます(シンガポール、タイ等)

求人会社概要

求人会社名 大手税理士法人(Big4)
設立 平成14年5月
資本金 772百万円
従業員数 630名
概要 ・M&A
・アウトソーシング
・グローバルエンプロイヤーサービス
・組織再編税務サービス
・係争サポート
・ビジネスタックスサービス
・インターナショナルタックスサービス
・間接税サービス
・移転価格サービス
・FATCAアドバイザリーサービス
業種 税理士法人

この求人の担当コンサルタント

担当コンサルタント詳細

  • コンサルティング業界
  • IT/通信/インターネット
  • 大手・上場企業
  • 土/日でも面談可能
  • 企業と密なリレーション
  • 模擬面接あり
  • 事務・管理・企画
  • IT・ネットワーク
  • 経営幹部・コンサル
  • 転職成功事例あり

公認会計士 鎌田融彦 (カマタアキヒコ)

コンサルタント歴 : 9年

性別 : 男性

得意分野

コンサルティング業界 代表である私が公認会計士であり、監査法人や税理士法人を中心とした公認会計士・税理士・コンサルティング経験者の方々の転職支援を強みとしています。
IT/通信/インターネット 代表である私が公認会計士であり、かつSAPコンサルを経験してきたことを背景に、財務会計系コンサルティング業界及びITコンサルティング業界に強みを持つ人材紹介会社です。
大手・上場企業 代表である私が公認会計士であり、特に経理/財務に強みを持つ人材紹介会社です。上場企業を中心に、経理や内部統制・内部監査といった案件もご紹介させていただいております。

コンサルタントからのメッセージ

フレキシブルワーキング制度

「仕事と家庭」、「仕事とプライベート」のバランスを保ちながら、キャリアアップを目指す職員を支援する制度です。育児、介護をサポートするため、働き方に応じて業務量を調整することにより、時間的負荷を軽減することを目的としています。