年齢と年収の関係のばらつきが大きく実力主義の年収となっているようです。最も高い平均年収の年齢は、32歳の672万円、次に34歳の650万円となっています。全業種を見回しても、この高いレベルまで到達しているところはなく、専門職のパワーを見せ付けていると言っていいでしょう。

不況による景気後退で企業の広告宣伝費が激減する中で、広告、放送、出版の各業界で売り上げが落ち込んでいます。それでも、平均年収は440万円（32.4歳）で全業種平均を20万円上回りました。これまで待遇面で恵まれているといわれた放送・出版などのマスコミ業界も20代では平均額とほぼ同じグラフの動きとなっています。

リーマンショック後、苦戦が伝えられるメーカーに勤務する女性の平均年収は404万円（32.0歳）。かろうじて400万円台をキープしました。全業種平均より16万円マイナスです。政府はデフレ宣言をしましたので、今後、国内販売が中心のメーカーは、苦戦は続く見込みです。世界景気の影響を受けやすい自動車や家電などが本格的に復活できるかどうかも、年収アップのカギを握るかもしれません。

平均年収は374万円（31.3歳）で、年齢と年収の関係から見ると、大きくばらつきが見られます。住宅・不動産業界の営業職は年功型の賃金ではなく、いくら売ったかという販売実績を重視する実力主義型の賃金構造となっています。今回の不況によって業界全体は相当冷え込んでおり、住宅・不動産の販売不振や、建設・土木では公共事業工事の中止が伝えられています。政府はエコ住宅ポイントによる支援を発表しましたが、住宅不況を吹き飛ばすような本格的な活性化につながるかどうか注目されます。

商社・流通・小売業界の平均年収は362万円（31.1歳）で、全業種平均を58万円も下回りました。今後も世界的な不況やデフレによる国内消費の低迷は続くと見られ、業績回復への道のりは険しいでしょう。流通・小売業界の年収は今後の景気回復次第。業績面で健闘している商社は、女性の総合職が少なく、この業界の平均年収を押し上げるには至っていません。

サービスの平均年収は345万円（29.9歳）で、全平均を75万円も下回りました。年齢別では平均額をほぼ下回り、40歳までに500万円台の年収はなく、38歳の488万円が最も高くなっています。サービス業界では、介護など一部の業種には慢性的な人手不足が伝えられていますが、その割には年収が低いのも特徴です。政府による業界の待遇改善が進めば、大きく年収の変化が起きるかもしれません。